コンテナハウスには通常の建築物と比べて様々なメリットがあります。ここではそのメリットの数々を見ていきましょう。

料金が安い＆工期が早い

なんといってもコンテナハウス最大のメリットはその安さ・経済性です。費用は中古海上コンテナであれば10万未満から、建築確認対応コンテナでも100万未満から入手ができます 。

また躯体自体が出来上がっているので運んで組み立てる、ということが可能なので、通常の建築と比べ工期が非常に短いのも特徴です。

組み合わせの自由度が高い

また加工によって組み合わせができ、広い空間を作ったり、2階建てにしたりといった様々な空間作りが可能です。店舗、事務所、ガレージ、また災害時の避難住宅にと幅広い用途で活用されています。コンテナは言わば“巨大な建材”といえ、アイデア次第で今まで見たこともないようなデザインの建築物を作ることもできます。

コンテナ自体の造形的な魅力

コンテナはそれ自体が無骨でかっこいい、と思う方もたくさんいます。

自宅のガレージやオシャレなショップ、オフィスやモールなどで使われるのはそのためです。また、塗装や外壁を工夫することでいろいろな見栄えにカンタンに変えることができ、カスタマイズができるのも大きな魅力です。遊び心がある方ほど好まれるかもしれません。

では、コンテナハウスを選択する時に考えなければならないデメリットとはなんでしょうか？ここではコンテナハウスのデメリットについて見ていきましょう。

熱がこもりやすい

まずコンテナの特性として基本的には「鉄の箱である」ということが挙げられます。素材が鉄なので当然熱すると熱くなります。

倉庫利用などで断熱材を使わない場合などは内部の温度上昇について注意する必要があります。

ただ、このデメリットは限定的で、あくまで「コンテナをそのままの状態にした場合」之話です。

設置場所が限られる

コンテナのメリットとして経済性が挙げられましたが、コンテナの経済性は「すでに躯体として完成している」ことでそのメリットが享受できるのですが、逆にいうと「そのままの形で運んで設置しなければならない」ため、設置場所にある程度空間がなければならない、という制約があります。

設置場所の空間はもちろん、前面道路や設置場所までの道のりなどで大型トラックが通れるかどうかや、設置場所においてクレーンが使えるように電線などがないか、などの事前確認が必要になります。

実際にコンテナハウスとして住めるようになるには、コンテナ自体の費用だけでなく、土地代、輸送費、工事費、改装費が必要になります。

土地の確保

コンテナハウスに住む第一条件として土地がなくてはどうにもなりません。土地の値段もピンからキリですが、20フィートのコンテナで4.5坪、40フィートのコンテナで9坪になってきます。立地さえ選ばなければ、土地の確保は難しくないでしょう。

ただ注意しなければならないのが設置時の条件です。コンテナハウスを建てる際は通常コンテナをトラック等で運び、クレーンで釣り上げて設置しますが、その際に電柱や電線、木などが周りにあると設置の邪魔となり、設置自体ができない、ということになりえます。

またトラック自体が搬入可能な道幅も必要になります。

コンテナの輸送

輸送距離にもよりますが、２０フィートのコンテナで4万円〜15万円、４０フィートのコンテナで7万円〜25万円となります。ATS, Japanでは輸送費も見積もりの際にお出しできますので、安心してご依頼いただくことが可能です。

工事費

コンテナは輸送用やガレージ、倉庫として使用されることが多いですが、実際に事務所や店舗、住宅として使用するには快適に過ごすためにも電気配線工事や水道設備、エアコンの設置などが必要になります。

窓や空調設備の取り付け、水道などのライフラインを敷くための工事が必要になってきます。大きさで多少費用も変わってきますが、約１５万円〜５０万円の工事費が必要になってきます。コンテナ同士の連結工事が含まれると現場での施工が必要となるため、さらに費用がかかります。

内外装費

コンテナは鉄製なので、頑丈ですが断熱性はありません。なので、夏は暑く冬は寒い。それに、サビの心配もあります。ですから、「ハウス」にするには断熱処理やサビ防止のコーティングが必須になります。それは、建築用に製造されたコンテナも同じです。

仮にマンション並みの気密性と断熱性を持たせようとすれば、相当なコストがかかることになるでしょう。少なくとも、最低限の居住性を持たせるためのコストは必要になります。

実際にどこまで追求するかは用途などで変わってきますが、約1０万円〜５０万円必要になってくるでしょう。

コンテナハウス完成にかかる費用

ここまで説明した輸送費、工事費、改装費を単純に合計しただけでも、２０フィートで８０万円、４０フィートで１００万円必要になります。ここに土地代、ライフライン（トイレ・ベッド・風呂）などを含むため運良く安く土地が手に入っても３００万円は必要になってきます。

業者に頼まず自らの手でコンテナハウスを建てるのは非常に難しいので、コンテナ自体を購入して内装だけ別にする、などの工夫が必要になるでしょう。

コンテナハウスの耐用年数は具体的には定められていません。
一説には一般的な海上コンテナでも50年くらいは持つ、と言われていますがメンテナンスや設置場所の状況にもよる場合が多く、一概には言えません。

数年に一度塗装をやり直したりするなどメンテナンスを行えばコンテナハウスでも数十年は充分に持つでしょう。塩害が多い地域（海岸沿いなど）に設置した場合はもっと短くなる可能性もあります。

固定資産税とは、「住まいや土地（不動産）の所有者に、所在する市町村から課せられる税金」のことです。住まいとしてコンテナハウスを建てることを考えると、固定資産税がかかるかどうかが大きな問題なります。

コンテナ自体は移動できるし不動産ではないので固定資産税の対象にはならないのではない、という議論もありますが、コンテナハウスという形になると固定資産税はかかってきます。

コンテナ単体であれば、輸送用の箱という位置付けであり固定資産税はかかりません。しかし、コンテナハウスという形になると、屋根があって四方を壁で囲まれている構造物であり、構造物が地面に定着していれば建築基準法上の「建築物」になります。

ポイントはこの、「地面に定着している」という点です。地面に定着させると「建築物」という扱いになり、固定資産税の対象になります。

建築確認申請とは、建築物を建てる前に設計図を役所に提出して建築確認という許可申請を行うことで、基本的に10平米以上の建築物を建てる際には一律に義務付けられています。

ここではみられるのは、以下のような項目です。

• 住宅が建てられるか？
• 道路の接しているか？
• 建物の大きさに問題はないか？
• 耐震性はあるのか？

実際にコンテナハウスはこの審査を通過することができるのでしょうか？コンテナハウスはその種類によって大きく二つに別れるため、それぞれについて見ていきましょう。

一つは、海上コンテナと呼ばれる海上輸送用のものを利用したもので、価格が安いことが特徴です。しかし海上コンテナに使われている鉄の材質はISO規格で、日本のJIS規格ではないため、建築確認申請を通すことが難しいという事情があります。

絶対ダメということではないのですが、設置場所を管轄する役所の考え方次第というのが実情。

ということで、海上コンテナを使用した場合、法的なハードルが高いため、手軽に設置できる住宅ということにはならないですね。

一方、日本国内で販売されている多くのコンテナハウスは、JIS規格に対応した鋼材を使用して建築用に製造されたもの。

つまり見た目はコンテナでも、実は建築物そのものということです。もちろん建築基準法に対応するように製造されていますから、建築確認申請は問題なく通ります。